バーチャルオフィスの場合、法人登記のための住所利用や、郵便物受取が主なプランとなっており、コワーキングスペース利用は含まれていない場合が多いため、仕事を行う場所は別で確保しなくてはいけません。
※バーチャルオフィスによっては、オプションサービスで発着信に対応しているバーチャルオフィスもあります。
銀座エリアのバーチャルオフィスについては以下の記事で詳しく紹介しています。
ユナイテッドオフィスをバーチャルオフィスとして活用しながら、普段は自宅やリゾート地で仕事をする。そんな働き方、すてきですよね。
書類をすばやく揃えて提出すれば、内覧日から最短７営業日くらいで使えるようになります。また税理士・司法書士・行政書士・弁護士の無料紹介サービスも行っています。
しかしバーチャルオフィスを契約していれば、自宅は引越してもビジネス上の住所は引っ越さないため、ビジネス上の住所変更が不要です。
郵便物転送サービスは、バーチャルオフィスの住所に届いた郵便物を、バーチャルオフィス利用者が指定した住所に転送してくれるサービスです。
企業・独立する際に、創業融資を受けたい場合、バーチャルオフィスでは、創業融資が受けにくい場合があります。
特徴としては個室やラウンジ型のワークスペースを提供している企業がバーチャルオフィスのプランも用意しているケースが多いということでしょうか。
バーチャルオフィスは、主に住所貸しを行えるサービスですが、基本プランに加えて付いていることの多い内容には、法人登記や郵便物の受取・転送、電話番号利用や会議室利用などが挙げられます。
バーチャルオフィスのレンタル会議室とは？（利用するメリットとデメリット）
バーチャルオフィスでもラウンジや会議室を有料で利用できるので、お客様をお招きしての打合せも可能になっています。リモートメンバーシップというサービスを利用すれば、個室設定人数の倍の人数まで登録できるので、テレワークをうまく利用すればオフィスのコストを抑えられるのが嬉しいですね。
忙しい方や士業の方に人気のサービスで、専門のオペレーターが丁寧に対応してくれるためビジネスに集中できます。
バーチャルオフィスサービスの中には、特定の銀行と提携しており、これによって口座開設の手続きが簡単になることがあります。 バーチャルオフィス 東京